食料危機が日本に来る・来ないではなく、2023年以降「家計の危機」が起きて、急拡大・長期化する

最近ネット上では食料危機（食糧危機）をテーマにした動画や記事がたくさん出されており、「食料危機は来る」「いいや来ない」と言ったテーマでさまざまな人の意見が出ています。

しかし私は、食料危機が来ようが来まいがどっちでも大して違わないと思っています。

なぜならこれから来るのは単なる食料だけの危機ではなく、「家計の危機」だからです。

家計の危機は、家計に入ってくる収入が大きく減り、支出が大きく増えて起こります。

その「家計の危機」は、2023年以降に必ず訪れます。

そして日本で起きる「家計の危機」の影響は短期間で急拡大し、長期化すると考えています。

この記事を読むと、次のようなことが分かります。

是非最後までご覧ください。

食料危機だけでは済まない 「家計の危機」が来る理由

食料危機だけでなく「家計の危機」が来る理由は、世界規模で「エネルギー不足や資源（食料や原材料）不足」が起きているからです。

ロシアと隣国の間で起きたことをきっかけに、世界の人が使えるエネルギーや資源（食品や原料）の量が減っています。

地球上にあるエネルギーや資源（食料・原材料）の量が減ったわけではありません。

手に入れることができるエネルギーの量や資源の量が減って（もしくは減らされて）いるのです。

エネルギーや資源（食料・原材料）の供給量が減ると、値段がつり上がります。

つり上がったエネルギーや資源（食料・原材料）価格は、家計で使う全ての支出に悪影響を与えます。

なぜなら製造業や運輸業、農林水産業、建設業、卸売・小売など全ての業種でコスト上昇になるからです（コストプッシュインフレ）。

家計支出で言うと高熱費や食費だけでなく、住居費や家具・家事用品費、被服・履物費、保健医療費、交通通信費、教育費、教養娯楽費など全てが値上がります。

日本はエネルギーや食料、原材料など多くの物を海外からの輸入に頼っています。

一部の地域や一時的にエネルギーや資源不足が起きているなら、さほど問題は深刻ではありません。

エネルギーや資源の輸入を他の国に切り替えたり、一時的に我慢すればよいだけだからです。

しかし今回の不足は世界規模で起きています。

日本人に与えるこの影響は、都会に住む人であれ田舎に住む人であれ、全ての日本人に影響がおよびます。

「家計の危機」被害が急拡大し、長期化すると思う理由

世界規模で同時並行的に起きているエネルギー不足や資源（食料や原材料）不足は、数年前から世界中で起きている「流行り病」と似ている点が多くあります。

日本では外国より遅れながらも「流行り病」が拡大し・現時点でもおさまることなく長引いています。

その理由として日本や日本人の特異性が関係していることは別の記事にも書きましたが、この特性が今回の「家計の危機」の被害を急拡大させ長期化させる要因にもなってきます。

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日本や日本人が持つ特性だけでなく、世界規模で起きているエネルギー不足や資源（食料や原材料）不足の起き方そのものも「流行り病」の時と似ています。

これもまた被害を拡大させ長期化させる要因になり得ます。

世界規模で同時に起きている点

前回の危機も今回の危機も世界規模で同時進行で起きているため、日本だけではどうすることもできませません。

そもそも多くを輸入に頼っている日本は、海外のエネルギー価格や資源価格が値上がりするのを受け入れるしかありません。

他国と歩調を合わせる必要もあるため、特に西側先進国で起きていることは日本でもいずれ起こります。

今回の危機もまた日本は外国より遅れて始まり、世界が収束してからもしばらくは続いていくように思います。

「分断」を作り出すようなことが起こされている点

　「流行り病」の時は国内での分断、今回の危機では国家間（西と東）の分断が行われています。

分断が進むとこれまでスムーズに行っていた流れが滞り、お互いが敵対しあうことで危機を煽り長引かせることができます。

分断が激化し、日本周辺での有事や世界各国が巻き込まれる世界大戦などに発展でもしたら、そのときの被害は更に拡大し長期化します。

各国政府が不自然で奇妙な政策ばかり行なう点

「流行り病」の時もそうでしたが、今回も危機に際しても各国政府は不自然で奇妙と思える政策をとり続けています。

その政策はまるで結論ありきのように感じられるもので、世界各国が同じ方向に向かっているかのようなものです。

その政策の決め方も「雑で露骨」な印象で、本当に自分の頭で考えてやっているのかと疑いたくもなります。

利上げやインフレ、増税、農家締め付け、輸出制限など、各国で行われている政策はどれもみな不自然で国民の暮らしを良くしようと考えているようには思えません。

もし何かの目的があるのだとしたら、その目的を達成するまで危機的状況はかなり長期化する恐れもあります。

危機をきっかけに新たな技術を普及させようとしている点

「流行り病」の時は、新しいお注射やリモートワークなどの新しい技術の普及が一気に実現しました。

今回の危機では新しい食品を普及させたい、古い産業を淘汰したいという思いが見え隠れします。

もし新しい技術を普及させることも目的の一つだとしたら、今回の危機の被害も大きく、そして長期におよぶでしょう。

まとめ

2023年以降「家計の危機」は必ず起こります。

さまざまな分野で既に値上げが発表され、家計負担が増えていくのは確実です。

税や社会保障負担が増やされ手取りの収入が減る未来も予想できますし、もしかしたら働いている会社が業績悪化で賃金削減や倒産なんてことが起きるかもしれません。

これからしばらくは厳しい時代が続くことを想定し、それに備えた心の準備と必要な物の備蓄をしておきましょう。

食料危機が来る来ないにかかわらず、急に訪れるであろう危機に備えて、大急ぎで準備（備蓄など）を進めておきましょう。

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