アメリカやヨーロッパでは厳しい物価高騰が起き、スーパーの棚から消えた食品も出始めていると聞きますが、日本のテレビではそんなニュースはほとんど流れません。
日本でも食品価格が徐々に値上がっていくのを見ながら、個人的には更なる食料価格高騰と食品不足が来ると思っていますが、街を歩いてもそんな気配は全く感じられません。
外国で起きはじめているような物価高騰や食品不足は、本当に日本にもくるのでしょうか。
その答えは分かりません。
しかし、高い確率で起きると予測できることが1つだけあります。
それは
日本にも厳しい物価高騰や食品不足が訪れた場合、その影響はアメリカやヨーロッパよりもひどくそしてより長引くだろう
ということです。
わが家ではこのリスクが高いと思うからこそ、家族を守るための備え（備蓄など）をコツコツとすすめています。
今回の記事では、物価高騰や食品不足が日本でも起きた場合、その影響が外国よりひどくそしてより長引くであろう理由を紹介します。
この記事を読むと、次のようなことが分かります。
✔ 食料不足・物価高騰の被害が日本でよりひどく・長引くと予想される理由が分かります
✔ 流行り病で明らかとなった日本・日本人の特異性が、次の危機にも影響を与える可能性あると分かります
是非最後までご覧ください。
大切な人を守るために「将来に備えること」を日々探究している50代の「あり～な」がお伝えします！
日本で食品不足と物価高騰が起きる時に予想できること
今アメリカ・ヨーロッパをはじめ世界規模で進んでいる物価高騰や食料不足がいずれ日本でも起きた場合、日本での被害は外国より深刻になると予想できます。
被害の程度は日本の食料自給率や政府の備蓄、農業・漁業・畜産業の現状、為替相場などいろいろな要因にも影響されますが、ここで言いたいのは「日本や日本人の特異性」によって引き起こされる被害のことです。
約3年前にはじまった流行り病の騒動は、同じ危機を経験した外国・外国人と比較することで日本・日本人の特異性をはっきりと見せてくれました。
それは危機に瀕した時に姿を見せる日本社会の構造でもあり、日本人の精神構造ともいえるものです。
そして、次なる危機が「物価高騰や食料不足」だとしたら、同じことが繰り返されると思われます。
つまり日本・日本人の特異性により、物価高騰や食品不足の影響はアメリカやヨーロッパよりもひどくそして長引くと予測されるのです。
もし台湾有事のように突然起こる何かの事件がきっかけで食料価格高騰や食料不足が起きたのであれば、その事件の解決と共に正常化していくのかもしれません。しかしゆるやかにやってくる食料価格高騰や食料不足に関しては、日本人の特性として対応が遅れるだけでなく、被害を拡大させ問題を長期化させてしまう恐れがあります。
物価高騰・食料不足が外国よりひどく・長引くと考える理由
流行り病の騒動により見えてきた日本・日本人の特異性として次のようなものがあげられ、この特異性により物価高騰・食料不足がより深刻になると考えています。
マスコミは正確な情報を流さないだけでなく、あるときを境に必要以上に不安を煽りたてるから
多くの人が前もって情報を知ることができ、前もって備えることができていれば、危機が訪れた時でも被害を少なくすることができます。
しかし今の日本において情報は隠され、都合の良いように使われています。
既に海外で起きている物価高騰や食料不足の情報が日本人の多くに伝わることなくその時を迎えるとしたら、人々はパニックとなり被害が拡大するのではないかと心配します。
またマスコミが騒ぎ立て続けることで、物価高騰・食料不足を長引かせるかもしれません。
自分の利益・儲けのために危機を利用する人が出てくるから
人の命に直結する食べ物をあつかう生産者やメーカーの人達で、物価上昇や食料不足の危機を利用して自分の利益や儲けを得ようという人はいないと思います。
しかし飼料費や原材料費、運送費などの値上がりが続いていますので、その分を販売価格の値上げやステルス値上げという形で転嫁せざるを得ないのは避けられないことです。
このような形で値段が高騰し供給が減っていくと、そこで儲けようとする人たちが出てきます。
人々が喉から手が出る程欲しいものを高値で販売したり、それを売ることで政府などから補助金などを得ようとする人達です。
このような人たちは「危機を拡大させる人たち」であり「危機を長引かせたい人たち」です。
残念ながら今の日本にはお金のために危機を利用する人が多くいるように感じます。
このような人達は物価高騰・食料不足の危機を意図的に長引かせかねません。
情報を得て自分で判断するのではなく、周りを見て周りに合わせる人が多いから
マスコミから正しい情報が知らされていないことや、仕事や日常が忙しすぎて情報を集めたり深く考える余裕がないことも一因ですが、多くの人の行動は周りの人の行動に大きく影響されています。
現時点で食料価格高騰や食品不足に備えて備蓄を始めている人は少数ですが、多くの人が危機を感じ始め一斉に行動し始めたときが危険です。
パニック買いや人々のいざこざが起きて、被害が拡大する恐れがあるからです。
本当に必要なものは何かを考えず「周りの人が買うから自分も買う」という人も出てくれば、品不足は一気に進みますしバランスが崩れて危機が長引きます。
社会のため誰かのために我慢する人が多いから
日本人は我慢強い人達です。
特に「社会のため誰かのため」ということに対しては非常に我慢強さを発揮しますが、我慢しすぎてその限界に達してしまうことが心配です。
食品の生産者やスーパーなどの小売店はこれまで値上げを抑えて耐えてきましたが、その我慢もいつかは限界に達します。
そんな中1社が値上げを始めたら、堰を切ったように値上げラッシュが起きてしまう可能性があります。
ここまで耐えてきた分、その反動であらゆる商品で価格の値上げがおきるかもしれません。
変化への対応が遅く、大多数の人が動かないと動かないから
日本社会の特徴として変化への気づきが遅く、対応も遅れる傾向があります。
大多数の人が動き始めるまでかなりの時間がかかるため、気づいた時には危機が深まっており、みんなが一斉に動き出すため被害も大きくなります。
また、国民全体・社会全体が同じ方向に動くため、一度動き出すと方向転換することやストップするまで更に長い時間が必要となります。
そのため危機的な状況が長引いてしまいます。
ある程度お金がある人も多いため、買占めが激増する可能性があるから
日本人の給料は何十年も上がっていないと言われていますが、それなりにお金を持ってます。
もし食料の買いだめが必要と分かった時に、持っているお金を一斉に備蓄品購入に回す可能性があるため、一時的に食品不足が深刻になる恐れがあります。
流行り病を騒ぎ続けたここ数年の日本を見ていると、大変な方へ・辛い方へと自ら導いてしまったように思えます。これから来る食料不足・食品価格高騰の危機において同じことをくり返さないことを望みますが、今自分ができることは何が起きても大丈夫なように備えることです
まとめ
今アメリカやヨーロッパの国で起き始めている食料不足や物価高騰が日本でも起きるなら、その影響はよりひどく、より長引くと考えています。
その理由は日本の社会構造（食料自給率や政府の備蓄、農業・漁業・畜産業の現状、為替相場など）にもありますが、それ以上に影響するのは他国とは違う日本や日本人の特異性です。
その特異性は世界中で起きた流行り病の騒動（危機）を通してはっきりとしましたが、食料不足や物価高騰という次なる危機が日本に訪れたとしたら同じことが繰り返されるはずです。
物価高騰や食品不足が日本でも起きた場合、その影響が外国よりひどくそしてより長引くであろう理由は次の通りです。
このような特性のある国・国民だからこそ、早め早めの備え（備蓄）が必要です。
✔ マスコミは正確な情報を流さないだけでなく、あるときを境に必要以上に不安を煽りたてるから
✔ 自分の利益・儲けのために危機を利用する人が出てくるから
✔ 情報を得て自分で判断するのではなく、周りを見て周りに合わる人が多いから
✔ 社会のため誰かのために我慢する人が多いから
✔ 変化への対応が遅く、大多数の人が動かないと動かないから
✔ ある程度お金がある人も多いため、買占めが激増する可能性があるから
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